アメリカで、「子どもの2型糖尿病が急増している」というニュースが大きな波紋を広げている。
JAMA Pediatricsに掲載された研究では、2022〜2024年時点での若年層における2型糖尿病有病率が、過去推定値と比較して“約4倍”に増加している可能性が示された。
この報道を受け、多くのメディアや専門家はCOVID-19パンデミックとの関連に注目した。
ロックダウンによる運動不足、学校閉鎖による生活リズム悪化、スクリーンタイム増加、肥満率上昇、さらには新型コロナウイルス自体による膵臓障害――。
「パンデミックが子どもの糖尿病を爆発的に増やした」というストーリーは非常に分かりやすく、人々に強い印象を与えた。
しかし、米イェール大学医学部のF. Perry Wilson氏は、この解釈に対して強い違和感を示している。
Wilson氏はMedscapeの解説記事で、「今回の研究から“COVIDが子どもの2型糖尿病急増を引き起こした”と結論づけることはできない」と指摘した。
さらに、「データの比較方法そのものに大きな問題がある」と警鐘を鳴らしている。
なぜ“4倍増”という衝撃的数字が生まれたのか
今回の議論の発端となった研究は、米国の「National Survey of Children’s Health（NSCH）」を利用したものだ。
この調査は米国国勢調査局が実施しており、16万人以上の子どものデータを含む全米規模の調査として知られている。
研究では、保護者に対して、
「医師から、この子どもが2型糖尿病だと言われたことがありますか」
という質問を行い、その回答を基に有病率を算出した。
その結果、
・全体では1000人あたり1.4人
・10〜17歳では1000人あたり2.6人
という有病率が示された。
特に後者の「2.6」という数字が注目された。
なぜなら、過去の代表的研究では、同年代の2型糖尿病有病率は1000人あたり0.67程度だったからだ。
単純計算すると約4倍。
ここから、「COVID後に子どもの2型糖尿病が爆発的に増えた」というセンセーショナルな見出しが生まれた。
Wilson氏「それは“リンゴとオレンジ”の比較だ」
しかしWilson氏は、この比較方法そのものに重大な問題があると指摘する。
理由は、「異なる方法で集めたデータを単純比較している」からだ。
今回の研究は“横断研究（cross-sectional study）”である。
つまり、ある時点の状況を切り取った“スナップショット”に過ぎない。
一方、比較対象となった過去データは、「SEARCH study」という20年以上続く長期縦断研究によるものだった。
SEARCH studyでは、
・医師報告
・カルテ確認
・病院データ
・保険情報
・専門スタッフによる症例確認
などを通じ、かなり厳密に糖尿病患者を特定している。
つまり、
今回研究＝保護者アンケート
過去研究＝医療確認ベース
という、全く異なる調査方法なのだ。
Wilson氏は、「これはリンゴとオレンジを比較しているようなものだ」と表現している。
さらに彼は、「横断研究から長期的増加を論じることはできない」と強調する。
これは疫学研究の基本原則だ。
ある時点の有病率データだけでは、「いつから増えたのか」「本当に急増したのか」は分からない。
つまり、“COVID後に急増した”というストーリーは、現時点では仮説に過ぎないのである。
実は「1型糖尿病」が混ざっている可能性
さらにWilson氏が問題視しているのが、「1型糖尿病」と「2型糖尿病」の混同リスクだ。
今回の調査では、2型糖尿病については直接質問している。
しかし1型糖尿病については、
「自己免疫疾患（1型糖尿病、セリアック病、若年性関節炎など）がありますか」
という形で質問している。
一般の保護者にとって、この違いは非常に分かりづらい。
特に「糖尿病」という言葉だけを認識している場合、1型を2型として回答してしまう可能性がある。
これは非常に重要な問題だ。
なぜなら、小児では本来、1型糖尿病の方が2型より多いからである。
もし一定数の保護者が誤分類していれば、「2型糖尿病急増」という数字自体が過大評価されている可能性がある。
Wilson氏は、「この誤分類は現実的にかなり起こり得る」と述べている。
それでも“小児2型糖尿病増加”は現実
ただしWilson氏は、「若年層の2型糖尿病増加そのもの」を否定しているわけではない。
実際、SEARCH studyでは、2001年から2017年にかけて、若年層の2型糖尿病有病率がほぼ倍増している。
これは非常に深刻な変化だ。
特に増加が目立ったのは、
・思春期世代
・女児
・肥満児
だった。
本来、2型糖尿病は中高年の病気だった。
しかし現在では、肥満率増加に伴い、小児や若年層にも広がっている。
特にアメリカでは、小児肥満率が過去数十年で急激に上昇している。
超加工食品、高糖質食、巨大化した食事量、運動不足、睡眠不足、スクリーン依存――。
こうした生活環境の変化が、子どもの代謝異常を加速させている。
つまり問題の本質は、「COVIDで突然始まった現象」ではなく、長年積み重なってきた生活習慣問題にある可能性が高い。
COVIDは“加速要因”だった可能性
もちろん、COVIDパンデミックが影響を与えた可能性は否定できない。
パンデミック中、世界中で、
・運動量低下
・外遊び減少
・睡眠リズム悪化
・ストレス増加
・高カロリー食品摂取増加
などが報告された。
また、一部研究では、新型コロナウイルス感染後に糖代謝異常が増える可能性も指摘されている。
実際、SARS-CoV-2はACE2受容体を介して膵臓細胞へ影響を与える可能性が議論されてきた。
しかし現時点では、
「COVIDが直接2型糖尿病を急増させた」
と断定できる縦断データは存在しない。
Wilson氏は、「COVID原因説は魅力的だが、現時点では証拠不足だ」と指摘している。
“肥満”だけでは説明できない格差問題
今回の研究では、社会経済格差も浮き彫りになった。
2型糖尿病リスクは、
・低所得家庭
・親の教育水準低下
・社会的困窮
と関連していた。
さらに、ヒスパニック系や非ヒスパニック系黒人児童で有病率が高かった。
特に黒人児童では、所得や教育を調整した後も高リスクが残っていた。
これは単なる食習慣だけでは説明できない。
医療アクセス、居住環境、食品アクセス、慢性ストレス、人種的不平等など、社会構造全体が影響している可能性がある。
つまり、小児2型糖尿病は単なる“生活習慣病”ではなく、「社会病理」でもあるのだ。
本当に危険なのは「正常化」
Wilson氏が最も危惧しているのは、「子どもの2型糖尿病」が当たり前になってしまうことだ。
かつて小児糖尿病と言えば、ほぼ1型糖尿病だった。
しかし現在、肥満とインスリン抵抗性による2型糖尿病が子どもに広がっている。
これは本来、極めて異常な事態である。
子どもの段階で2型糖尿病を発症すると、
・心血管疾患
・腎障害
・網膜症
・神経障害
などが若年期から進行する可能性がある。
つまり、「寿命そのもの」に影響を与えかねない。
Wilson氏は、「もし小児肥満問題に本気で取り組まなければ、本当の“糖尿病爆発”はこれから来る」と警告している。
まとめ
「COVID後に子どもの2型糖尿病が4倍に急増した」という衝撃的報道は大きな注目を集めた。
しかし専門家は、その解釈には慎重になるべきだと指摘している。
今回の研究は横断研究であり、過去研究との単純比較には限界がある。また、保護者回答による調査であるため、1型糖尿病との混同リスクも存在する。
一方で、若年層の2型糖尿病が長期的に増加していること自体は事実であり、その背景には小児肥満増加や社会経済格差といった深刻な問題がある。
COVIDは一時的な加速要因だった可能性はある。しかし本質的問題は、それ以前から進行していた「子どもの生活環境の変化」にあるのかもしれない。
そして今、本当に問われているのは、「なぜ子どもが2型糖尿病になる社会になってしまったのか」という点なのである。
参考文献
・JAMA Pediatrics
・Medscape Medical News
・National Survey of Children’s Health（NSCH）
・SEARCH for Diabetes in Youth Study
・JAMA. Trends in Type 2 Diabetes Among Youths in the United States
・Centers for Disease Control and Prevention（CDC）
・Yale School of Medicine
・American Diabetes Association
・National Institute of Diabetes and Digestive and Kidney Diseases（NIDDK）
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