ハリケーンや豪雨、洪水などの自然災害が発生した際、人々の関心は倒壊した建物や停電、インフラの復旧に向けられる。しかし実際には、災害後の住宅内部で静かに広がる「カビ」が、新たな公衆衛生上の課題として深刻化している。
米国では近年、大規模な自然災害の増加に伴い、住宅内のカビによる健康被害が改めて注目されている。2025年に公表された報告では、災害による浸水被害や雨漏りの後に発生するカビが、長期間にわたり住民の健康へ影響を及ぼしている実態が紹介された。
専門家によると、住宅の一部でも浸水し、24〜48時間以内に完全な乾燥が行われなかった場合、カビの発生はほぼ避けられないという。
半数近い住宅に潜むカビ問題
米国では推定47％の住宅にカビまたは過度な湿気が存在するとされている。特に洪水リスクの高い沿岸地域には米国人口の約29％が居住しており、約9500万人が災害後のカビ曝露リスクを抱えている計算になる。
カビの問題は決して目に見える場所だけで発生するわけではない。壁の内部や天井裏、空調設備の内部など、住民が気付かない場所で長期間繁殖するケースも少なくない。
実際に米テキサス州の住民ローレン・ローウェンスタイン氏は、家族全員の体調不良が数年間続いた後、住宅内部で有害なカビが発生していたことを突き止めた。空調設備内で発生した結露が原因となり、壁の内部でカビが増殖していたという。
こうした事例は決して珍しいものではなく、多くの住民が原因不明の体調不良に悩まされた後に、ようやくカビ汚染へたどり着いている。
呼吸器疾患から神経障害まで
カビによる健康被害は軽視できない。
米国疾病予防管理センター（CDC）によると、カビへの曝露は鼻づまりや咳、皮膚炎、喘息症状の悪化などを引き起こすことが知られている。
さらに長期間にわたり曝露が続くと、過敏性肺炎と呼ばれる肺の炎症性疾患や、真菌毒素（マイコトキシン）による健康障害につながる可能性も指摘されている。
重症例では神経系への影響や肝機能障害、腎機能障害との関連も報告されており、公衆衛生上の問題として無視できない状況になっている。
特に高齢者や乳幼児、喘息や慢性呼吸器疾患を抱える患者では影響が大きくなるため、災害後の住宅環境の管理が重要視されている。
修復費用の壁が健康格差を生む
問題をさらに複雑にしているのが、カビ除去にかかる費用である。
米国では一般的なカビ除去作業でも1000〜4000ドル程度が必要とされ、被害が深刻な場合には3万ドルを超えることもある。住宅保険が適用される場合もあるが、自己負担が発生するケースは少なくない。
そのため、低所得世帯ではカビを認識しながらも除去できず、健康リスクを抱えたまま居住を続けざるを得ない状況が発生している。
ノースカロライナ州で災害支援活動を行うマック・レガートン氏は、「多くの家庭が危険な住環境に住み続けるか、ホームレス状態になるかという選択を迫られている」と指摘する。
特に災害支援制度の申請から実際の住宅修復までに数年を要するケースもあり、その間に住民の健康状態が悪化する事例も報告されている。
気候変動がリスクを拡大させる
専門家が懸念しているのは、こうした問題が今後さらに拡大する可能性が高いことだ。
気候変動の影響により、世界各地で豪雨や大型ハリケーン、洪水などの極端気象が増加している。災害の頻度と規模が拡大すれば、それに伴い住宅被害やカビ発生リスクも増加することになる。
ハーバード大学公衆衛生大学院の研究者パーハム・アジミ氏は、「気候変動が進むほど、カビ関連疾患も増加する可能性が高い」と警鐘を鳴らしている。
単なる住宅問題として扱うのではなく、公衆衛生政策の一環として対策を進める必要性が高まっている。
災害復興の盲点となるカビ対策
自然災害後の復興支援では、住宅再建やインフラ復旧に注目が集まりやすい。しかし実際には、住宅内部で発生するカビが住民の健康へ長期的な影響を及ぼし続けるケースが少なくない。
災害が終わった後に始まる「見えない健康危機」とも言えるカビ問題は、今後の気候変動時代においてさらに重要な公衆衛生課題となる可能性がある。
住宅の早期乾燥やカビ除去支援制度の充実、耐水性を考慮した住宅設計の普及など、多角的な対策が求められている。災害復興を真に成功させるためには、建物だけでなく、そこに住む人々の健康を守る視点が欠かせないだろう。
参考文献
・KFF Health News. A Hidden Health Crisis Following Natural Disasters: Mold Growth in Homes. November 19, 2025.
・Centers for Disease Control and Prevention (CDC). Mold and Health.
・National Centers for Environmental Information (NCEI).
・Harvard T.H. Chan School of Public Health.
・U.S. Department of Housing and Urban Development (HUD).
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